MEMBER
田中 優子
法政大学名誉教授・前総長、私大連前常務理事
各務 洋子
駒澤大学学長、グローバル・メディア・スタディーズ学部教授
中井 伊都子
甲南大学学長、法学部教授
小原 奈津子
昭和女子大学学長、環境デザイン学部教授
司会植木 朝子
同志社大学学長、文学部教授、私大連広報・情報委員会担当理事
1-1大学時報400号を迎えるにあたって
植木 大学時報は今号で400号を迎えます。今号の座談会のテーマは「大学の未来へ―継承と発展―」です。2005年1月に刊行された大学時報300号では「明日を拓く私立大学」というテーマのもと、私立大学の将来について意見を交わし合う座談会が収録されています。当時の座談会では、官から民へ、あるいは横並び主義から自立、自己責任原則に基づいた競争社会へという日本社会の大きな変化を踏まえて、前者の流れについては、明治以降の官尊民卑の気風を変革する必要性や国立大学との格差是正を含め、私学から積極的な発信をしていくべきだという意見が述べられています。
また、後者に関しては極端な競争原理主義への反対論や社会的倫理性の喪失を問題とする発言も見られます。私立大学には、奉仕や他者への貢献を建学の精神としている学校も多く、私立大学の多様性を評価し、多様な価値観を持った社会の創造をリードしていくべきだと結ばれています。300号の座談会から16年の月日が経ち、大学を取り巻く環境は大きく変化しました。グローバル化に伴う異文化間の摩擦や衝突、地球環境問題、格差による社会の分断など、世界的なスケールで解決すべき課題が山積しています。現在、新型コロナウイルス感染症の収束が見通せない中、大学は知の拠点として、感染症や環境問題といった課題やリスクにどのように立ち向かうべきなのか、どのような役割を担い、何を提供していけるのかを厳しく問われています。
こうした現状を踏まえ、高等教育機関たる私立大学が今果たすべき役割、あるべき将来像について、本日お集まりの先生方に議論いただければと思います。まずは、グローバルリスクの解決に貢献する教育、研究、人材育成に必要なのはどういった観点なのか、私立大学のリーダーである先生方のご意見を聞かせてください。最初に、本年3月まで法政大学の総長を務められ、日本私立大学連盟においては常務理事として政策研究部門会議における各種提言の取りまとめに携わってくださった田中優子先生に口火を切っていただけたらと存じます。
1-2グローバルリスクを身近な問題として捉える
田中 グローバルリスクについては、まず、「簡単には解決できないもの」と捉える必要があると思います。その上で、どのようなリスクがあるのかを学生が知ることがとても重要なことだと考えています。いきなり解決には結びつかなくても、自分にも関係のあることなのだと感じてほしいのです。一つ一つのリスクに関して、どのようなことを論点として押さえ、学びの中で確認し、自分の議論のもとや核としていくべきかということを学生が考えることが第一に必要なことだと思っています。
現在(2021年6月9日:座談会開催日)、政策研究部門会議では新たな提言をまとめているところですが、「学びの危機管理」と「学びの新しい方法」をテーマに掲げています。危機管理に関しては、パンデミックも地球温暖化も、学びに対する危機と捉えています。個々のリスクが相互に関係していることを確認し、それを研究にも反映するべきだと考えています。
また、今後さらに重視していかなければならないこととして、格差社会の中にある無意識の偏見を意識化していくことや豊かさの指標の転換が挙げられるでしょう。さらにグローバルリスクの中には、地球に存在する資源を国際競争の的にしていることによる紛争の可能性もあります。海の資源に関しても、宇宙の資源に関しても、これらを共有して守り、活用していくための国際的な仕組みが必要だろうと思います。日本においては、危機感やリスク管理能力に無関心な政治や世論に対し、私たちはもっと発言していくべきだし、敏感にならなければいけないと考えています。
1-3ダイバーシティが当たり前の世の中に
各務 この4月に駒澤大学の学長を拝命しました各務です。専門は経営学で、ダイバーシティ・マネジメントは研究対象の一つです。この度、学長就任の公約としまして、二点を掲げました。一つは、デジタル化の推進による大学のマネジメント改革、もう一つはダイバーシティの尊重による個を活かす大学です。
経営学の視点から見ますと、多様性が組織にどのような影響を与えるのか、多様性の要素が含まれることが組織の成果やイノベーション促進のために必要なのか否かという議論があります。しかし、そうではなく、私はダイバーシティやマイノリティといった言葉を使わずに済む世界、そもそも多様であることが当たり前である世の中を目指したいと考えています。個が輝き、活躍できる世界にしたいということを強くメッセージとして打ち出し、4月から実践しているところです。
世界のさまざまな社会課題について、アプローチの仕方は多様に存在します。例えば、新型コロナウイルスを例に挙げましてもコロナという一つのテーマに対して医学や薬学といった自然科学分野から経済、経営、政治、法律などの社会科学分野に至るまでさまざまな研究が進んでいます。学生には、ぜひ、社会課題について、自分の得意分野の視点から解決策を探る方法があるということ、そして課題を自分事として考えてみることで、誰にでも起こりうる身近な問題に転換し、社会に貢献できるかもしれないことに気付いてほしい。大学時代のチャレンジを自信につなげ、世界に発信できる人材を育成していければと思います。
1-4人の痛みを自らの痛みとして知ることができる人間に
植木 さまざまな社会問題を自分事として捉えることの重要性など、田中先生と各務先生のお話は非常につながっていると感じました。中井先生は、国連人権理事会諮問委員会委員を務めるなどのご経験からグローバルリスクを意識する機会も多いかと思いますが、いかがでしょうか。
中井 私は、2020年の4月からこの職に就いており、国際人権法を専門としています。専門の関係で、国連の活動にも一部参加させていただいておりますが、残念ながらコロナ禍で国連の活動はほとんど止まってしまいました。人権、人道問題については危機的な状況を迎えているにも関わらず、意思決定の部分で国連が動けないという残念な状況になってしまっています。私の専門から発言をしたり、学生に伝えたりする際に心掛けているのは、世界で何が起こっているのかを考えるときに、自分と異なる属性や考えを持った人でも、等しく大切だと思える人になってほしいということです。
それを具体的に実践していくことは難しいですが、本学ではさまざまな課題について、すべての学部の学生が混じり合いながら考えることができる基礎共通演習という場を設定しています。また、各専門分野に分かれた後もこれらの問題を自分事として捉え、もっと深く掘り下げたいと考えた時には、どの時点、どの学部からでもプラスアルファで学べるような、より彩り豊かな共通教育の構築を検討しているところです。今地球の裏側で起きていることも自分のことだと、海の中にたくさんのプラスチックがあることは、昨日の自分の行動の帰結なのだと、そういった痛みを感じられるような人間を育成するための仕組みを考えています。
2-1教養教育と非認知能力を鍛えることの大切さ
小原 先生方がおっしゃるように、私も世界にある課題を自分事として捉えることは非常に大切だと考えています。そのためにはグローバルな視点を持つことが欠かせませんし、教養教育の重要性も問われると感じています。グローバル教育においては、英語の実力だけなく、自国のこと、日本文化などについても知っておかなければなりません。また、地球市民として世界の課題、多文化理解、多様性への理解も深めていく必要があるでしょう。そのためには、海外へ出て、自分の目で実際に世界の問題に肌で触れ、感じることも大切だと考えています。貧困問題などについても自分事として気付くきっかけとなるはずです。
また、教養教育については、非認知能力を鍛えることも重要だと思っています。教養を身につけると同時に、わかったこと、考えたことを自分の意見としてアウトプットできること、そして主体性を持って行動できる基本的な力を育む必要があります。私立大学は、植木先生がおっしゃったような建学の精神を持って教育を進めており、そういった非認知的な能力を鍛えるプログラムが多く存在するはずです。それが私立大学の真骨頂だとも思います。そこをどう発展させていくかを、皆さんと共に手を携えて努力していきたいと考えています。
2-2社会人教育に対する大学の役割と可能性
植木 多様性や主体性、幅広い教養など、私立大学としてそれらを涵養(かんよう)していくことの重要性をひしひしと感じました。本日の話題の柱として、社会人教育を挙げさせていただきましたが、これも多様性につながってくると考えています。さまざまな年齢、国籍などの人がキャンパスで学ぶことの意義について、お考えをお聞かせいただければと思います。
田中 法政大学では、既に卒業や修了とは関係なく受講できる、履修証明プログラムが設置されていて、膨大な科目数を有するSDGs科目も履修できます。また、大学院ではリカレント教育がかなり進んでいまして、ほとんどの専攻で夜間開講もしています。この1年半ではオンライン教育も大きく進歩し、年齢問わず、どこの地域にいても、忙しい方は仕事が終わった時にいつでも履修できる環境が整ってきました。
リカレント教育に関しては、企業を支える日本経済団体連合会も大きな関心を持ち、積極的に推進する意向です。その理由は、これからの世界の課題に向き合うためには、一度学んで終わりではなく、新たな課題について学び続ける必要があるからです。
今後は企業や経済団体とともにリカレント教育を進めていくこと、大学院教育も含めたリカレント教育が主流になっていくことが必要であり、オンラインによって世界との連携も含めた可能性が広がっています。さまざまな規制がある中ではありますが、質保証も含めて、やるべきことは多いと考えています。
2-3多様な年齢・立場・国籍の人がキャンパスで触れ合う重要性
植木 産学連携の重要性は以前から言われていることですが、企業側のニーズと大学が提供する教育内容がなかなか合わないなどの理由から、進んでこなかったところはあると感じています。そこで本学では一歩踏み出して、企業と連携して共同研究を行う中で、大学院生と企業の方が一緒に授業を受け、企業で開発していくものの方向性を議論するプログラムを昨年度から始めました。学生にとっては、ロールモデルになる企業人の声を聞くことができるわけですし、企業の方にとっては、学生の柔軟な意見を聞くことができるということでお互いに良い刺激を与えあっていると聞いています。学生にとっても、社会人にとっても、ともに学び合える環境があることはとても重要だと感じています。
各務 本学でもリカレント教育は非常に重要だと捉えています。本学には仏教学部があり、約半世紀前から日曜講座を開講しているのですが、大変人気があります。講座では、仏教学部の先生方を中心として、坐禅を教えたり、仏教の教えを伝えたりしているのですが、いろいろな年代の方々がキャンパスで触れ合うことによるダイバーシティの拡がりはとても大切だと思っています。できる限り、国籍やジェンダーだけでなく、年齢、出身地、信条や障がいなど多様な人が集まるキャンパスを目指したいと考えています。
2-4人生100年時代の学びのあり方
中井 私もキャンパスをいろいろな世代、いろいろな考え方、そして多様な職種の方が混じり合い、学び合う場所にしたいと強く思っています。今年度の前期から、学部の垣根を越えて学生が学び合う基礎共通科目を利用しながら、「人生100年時代の学び」というリカレントプログラムをスタートしました。後期からは、第一線で活躍する社会人の方々が、より高みを目指したいと思ったとき、学びたいというニーズに応えた「甲南発 法務リカレントプログラム」を開設しています。
「人生100年時代の学び」プログラムで学んだ方々には、もっと学びを深めたいと思ったら大学院のシニアコースに進んでいただきたいですし、「甲南発 法務リカレントプログラム」で学んだ方々にもより専門的な知識を身につけていただけたらと思っています。そして何よりも大学としては、社会人経験のある方々にキャンパスに来ていただくことで、その深い経験が学生たちに与える影響はとても大きなものだと考えています。本学は、学部の収容定員が8000人以下であるため、自らミディアムサイズ総合大学と呼んでいます。この規模だからこそ混じり合える環境を大切にしながら、他学部学生やいろいろな世代と触れ合うことで多様性を知り、またストレス耐性も身につけて社会で活躍してほしいと考えています。
3-1社会で役立ち評価されるカリキュラム構築の必要性
小原 大学ももちろんですが、これからは大学院も充実させていきたいということで、今年度から社会人対象の一年制コースを設置しました。これまでも大学院には社会人の方が入って来られていましたが、学びの内容はどちらかというとアカデミックな研究を深めていくタイプのものが主でした。そこで、この社会人対象の一年制コースでは、高度の専門職人材の育成やキャリアアップ、キャリアチェンジしたい人のために始めたのですが、これまでの大学院の考え方からの移行に苦労しているところです。専門職人材を育てるとか、これからのキャリアアップのために学びたいという人のためには、やはり、これまでとは異なるカリキュラムやディプロマポリシーや柔軟な体制が必要だと感じています。
大学院はこれまでとは異なる多様な学び方を柔軟に受け入れられるようなシステムになっていく必要があると思います。カリキュラムについても、大学院での学びが職場でも評価されるようなものであるべきではないでしょうか。現状では、社会に出てから実務的に役立つカリキュラムができておらず、学びの効果なども検証できていません。将来的には大学の枠を越えて単位を履修できたり、学位を取得できたりするような、柔軟なシステムの構築が必要だと感じています。
田中 アメリカでは、大学ごとにそういった効果検証を行っているそうです。リカレント教育にしても、それぞれの大学でかなりのデータが積まれていると伺いました。実際に授業を受けて修了し、社会に出た時にキャリアアップできているのかどうか。その効果検証を各大学で行うことが、これからの時代に必要なことだと感じました。
3-2さまざまな地域との連携を促進する取り組みとは
植木 これまでのお話でも、さまざまなバックグラウンドを持つ人々とのつながりの重要性について、ご意見がありました。これからはやはりグローバルという視座は外せないと感じています。現在はコロナ禍でこのような状況ではありますが、これから世界的な連携を促進していくために、必要と思われることや既になされていることがあれば教えていただけますでしょうか。
田中 法政大学はSGU(スーパーグローバル大学)として、これまで数々の取り組みを実践してきました。この1年半ほどは、異常な状態でしたが、この状況だからこそ、見えてきたこともあります。留学生を受け入れることも送り出すことも、難しい現状がありますが、だからこそ、インターネットを通じて学生同士がさまざまな形でつながるという事例もありました。また、オンラインでの留学前指導の可能性や留学生のメンタルのケアができるというメリットも見えてきたわけです。オンラインを活用した新たな可能性をこれからも探っていければと考えています。
さらに、世界やさまざまな地域と連携していくためには、日本の大学の教育を情報としてきちんと公開していく必要があると思います。シラバス等の情報も世界に公開していかないと、連携していくことは難しいです。思い切った情報開示が重要だと考えています。
各務 本学は長い歴史がありますが、世界から見るとまだまだ閉ざされて見えない部分も多いというのが現状だと感じます。世界に出て、自分の大学について説明する、あるいは海外からの留学生に対して日本のことを知ってもらい文化交流を行っていく。そういった一つ一つの積み重ねだと思っています。世界への発信を続け、互いにディスクローズし合い、世界各国で本音のやり取りができるようになればと願っています。
3-3世界との新しいつながり方を考える
中井 本学でも今回のコロナ禍で一番大きな影響を受けたのは国際交流の部分でした。本学では日本の生活や文化に触れ、理解をより深めるために、留学生の受け入れはホームステイを原則としています。この特色を紹介するため、日本の家族との生活の様子を伝えるための体験のビデオクリップを作って発信したところ好評でした。日本への留学を考えておられる方々が求めている情報はこのようなものだったのかと改めて気づかされました。日本に来て、日本で生活しながら学ぶとはどのようなことなのか、このようなことを、これからはもっと丁寧にアピールしていけたらと考えています。
小原 本学では、海外地域を対象とする研究活動を展開している教員も多くいます。その教員が多分野にわたるプロジェクトを立ち上げました。建築分野の教員によるベトナムの町並み保存を目的にしたプロジェクトだったのですが、服飾や食生活、日本語教育などさまざまな分野の人たちが参加し、国際文化研究所を中心にして研究活動を行いました。そこに学生も巻き込んで、学生は教員の手伝いという形で現地に行き、ベトナムあるいは東南アジアのコミュニティーとの連携が生まれています。学生にとっても世界の課題に実際に触れ、それを自分事として捉えられるようになるといった教育的効果があったと感じています。
3-4これからの社会に向けた大学教育のあり方
植木 10年、20年先の社会に向けた大学の役割について、先生方が感じていることについてお伺いできればと思います。
田中 私が今期待しているのは、学修者本位の学生の立場に立った学びの発展です。今回オンラインやハイブリッドの授業を経験することで、教育空間に対する固定観念は変化したと思っています。個々の学生が能力や個性に合った学び方を柔軟に選択していける可能性は広がったのではないでしょうか。ハイブリッド、オンデマンドなどを使いこなし、TAの雇用も拡大して、学生が自ら目標を設定し達成する方法も模索できます。
また、学修者本位の学びのためには、単位の実質化も目指していかなければなりません。現行の大学設置基準でも、卒業単位数はそのままに、科目数を減らすことはできるので、一科目ずつ充実した授業を個別に行うことは可能です。時間や回数に関する設置基準の改定も必要で、それを示していきたいと考えています。
各務 私たちが今大学として掲げている「個を活かす」ということは、田中先生がおっしゃる学修者本位ということになるだろうと思います。大学は、個々の能力を最大限に広げる場でありたいと思っています。場所も時間も学び方も自分で選択し、生涯学び続ける人材を育成していくことが、10年、20年後の社会の希望になるのではないでしょうか。この1年半で学び方は確実に大きく広がりました。苦しく辛かった経験をポジティブに生かしていきたいと考えています。
中井 学びのオンライン化では確かに可能性が広がったと感じます。本学で実施しているリサーチフェスタは高校生が学生とともに自分たちの研究や活動について発表、議論するイベントですが、昨年のイベントを通して、1000人規模でオンラインの活動ができるということもわかりました。一方で、人が集う場としての大学の意味も、より一層重要になるのではないかと考えています。多様な人々を受け入れていけるキャンパス、例えば子育て支援や心のケアの場など、多様な役割を探り、実現していけたらと思います。
小原 オンライン授業では、予習と復習をするような課題を必ず出していたのですが、そこで感じたのは、双方向型の授業への移行がしやすくなったということです。一定の知識を得るだけでなく、そこからさらに深く思考し、自分の考えをアウトプットしていく力がこれからは必要です。そういった力を引き出していくような授業の重要性がこれからは高まっていくのではないでしょうか。そのためには、入学試験のシステムも変わっていかなければなりませんし、多様な学び方に対応できるカリキュラムを考えることも必要だと思います。
植木 私たちは、このコロナ禍によって、図らずも授業の方法や学びの可能性について、いろいろなことに気づかされました。これからは、オンラインも積極的に活用しながら、リアルな場としてのキャンパスの可能性と重要性についても探っていく必要があるのだと思いました。主体的に学び、柔軟に考え、自分の意見を明確に表現することができ、生涯学び続ける―。このような危機の時代を乗り越えていける人材を育てていくことが、大学の大きな役割であり、使命でもあると改めて感じています。本日は貴重なご意見をいただき、ありがとうございました。